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【初心者必見】儲けられる空売りの正しい方法

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【初心者必見】儲けられる空売りの正しい方法

株式投資の「空売り」とは?

株式投資で利益を得るには自身の購入した株価よりも上昇したタイミングで売却することで、株価が上昇した価格分の利益を得ることが出来ます。

値上がり益とは反対に株価が下落することで利益得る方法が存在し、それを空売りと言います。

現物取引では買い注文のみですが信用取引を行うことで、空売りが出来るようになります。

 

株式投資初心者の多くの方が疑問に思われるのは、「そもそも保有していない銘柄を売ることが出来るのか?」という点です。

信用取引で空売り注文を出せば、証券会社から株式を借りることが可能で「売り建て」という形でポジションを形成することが可能です。

その後、株価が下落すれば株を買い戻す注文を出すことで一連の売買が終了します。この時に下落した値幅が利益になり、値動きの予想に反して株価が売り値よりも上昇してしまった際はその上昇分だけ損失になります。

東証、もしくは証券会社が決めた取引が可能な銘柄が対象

景気や企業の業績の悪化懸念のニュースが発表されたときや株価が大きく上昇した反動で一時的に下落しそうなときといったタイミングで使用すれば空売りを使用することで利益を得ることが出来ます。

 

空売りを行う時の注意点を知る!

委託保証金と委託保証金維持率

株式の売買では現物取引では証券口座に入金した現金で株式を購入します。

ですが空売りは信用取引による売買です。信用取引は証拠金取引であるため、証券口座に入金した現金では株式を購入しません。入金した現金を担保に証券会社からお金を借りて、そのお金で売買を行います。

信用取引で売買を行う時は委託保証金維持率に注意が必要です。委託保証金率は約定代金の30%以上必要とされています。

100万円分の空売りのポジションを保有するためには30%分の現金30万円が委託保証金として必用になります。

株価が下落すると予想して空売りで売り建てのポジションを作るも予想とは反対に株価が上昇してしまうとその上昇分が含み損になります。株価の上昇が止まらず更に含み損が拡大し、委託保証金維持率が25%を下回ると追証が発生します。

追証が発生すると委託保証金維持率が30%に回復するように不足する委託保証金を追加で証券口座に入金するか、委託保証金維持率が30%に戻るように売り建てのポジションを少し解消するかのどちらかの対応が必用です。

 

 

空売りにかかるコストとは⁉

貸株料と逆日歩

制度信用取引で売り建てを行う時は「貸株料(売り方金利)」という、株のレンタル料のようなものを証券会社に支払う必要があります。貸株料は、証券会社によっても異なりますがおよそ3%前後であることが多いです。

売買手数料と貸株料とは別に逆日歩があります。逆日歩とは制度信用取引のみ関係するもので、市場で貸借される株式が不足する時に逆日歩が発生します。逆日歩は売り建てを行う投資家から徴収され、買い建てを行っている投資家へと支払われます。ちなみに一般信用取引では逆日歩が存在しないため、貸株料が制度信用取引よりも少し高めに設定されています。

 

逆日歩は制度信用取引で売り建て残高が買い残高を上回ると逆日歩が発生します。売り建てのポジションを形成する段階では逆日歩発生の有無はまだわからず、取引時間終了後に1株当たり〇銭~〇円といったように価格が決まるので保有する株数と掛け合わせて計算を行います。

株価が上昇する局面では「そろそろ株価は下落するだろう」と予想する投資家が増えます。基本的に株価が上昇すればするほど、空売りのポジションを保有する投資家は多くなり、逆日歩が発生する可能性が高くなります。

更に注意が必要なのは逆日歩の1株あたりの金額は、信用売り残高に対しての信用買い残高の不足度合いによって日々変動するということです。株価が上昇すればするほど、株不足の状態がどんどん深刻化するため比例して逆日歩の価格も逆日歩も高額になります。

 

これらの貸借料と逆日歩は1日単位で計算されるため、保有日数が長くなるとその日数分コストとして積み上がります。取引可能日以外の土曜日、日曜日、祝日も保有日数としてカウントされ、売り建てポジションの買戻し後は受渡日ベースで計算されます。

仮に売り建てのポジションの買戻しを大型の8連休が始まる前日に行えば受渡日は8連休明けになります。このケースでは8連休数分の貸株料と逆日歩を支払わなければならないため、かなりポジションを保有するコストが高くなる可能性が考えられます。

 

 

権利落ち日には株価が下落するけど空売りをしてはいけない理由とは⁉

企業から配当金を受け取るためには権利付き最終売買日までに現物取引で株式を購入しておく必要があります。すると企業からの配当金が証券口座に振り込まれるのが配当金の仕組みです。

ですが信用取引で空売りを行い、売りのポジションを保有する場合は配当金の支払い義務がでてきます。

配当落調整金という名で、「配当金-源泉徴収分」の計算で出た金額が証券口座から差し引かれます。この配当金の支払いが必用であること以外に逆日歩が発生する可能性が高くなります。株主優待が魅力的な企業は、株主優待を得る権利を獲得する目的で優待のクロス取引を行う投資家が多くなります。

優待クロスの説明はこちらの記事内で紹介しています。

株主優待を優待クロス(つなぎ売り)でタダ取りする方法

 

優待クロスの取引が行われると売り建てのポジションを保有する投資家が増加するため、逆日歩が発生する可能性も高くなります。株主優待のクロス取引のリスクは、ほぼ逆日歩だけといえるので毎回確認する項目なので問題ありませんが、空売りはついつい値動きに気を取られて権利落ち日を忘れてしまう可能性が高くなります。

株主優待のクロス取引は多くの個人投資家が知っているメジャーな手法であるため、信用売り残高の増加から逆日歩の額も比例して高騰する可能性が高いため注意が必要です。

 

空売りが可能な銘柄と保有期間

東証に上場する全ての銘柄が空売りをできるというわけではありません。空売りを行うためには信用取引で売買出来る銘柄である上、売り建てが可能な銘柄である必要があります。いずれも証券口座の発注画面で確認することが出来ます。

制度信用取引と一般信用取引

信用取引には制度信用取引と一般信用取引の2種類あります。

制度信用取引には、制度信用銘柄と貸借銘柄の2種類があります。制度信用銘柄は

制度信用銘柄 買い建てのみ

貸借銘柄 買い建て、売り建て 両方可

制度信用取引で空売りを行うには、銘柄が貸借銘柄に指定されている必要があります。貸借銘柄は信用買いも信用売り(=空売り)も両方が可能な銘柄です。

信用銘柄は、信用買いは出来るが信用売り(=空売り)はすることが出来ない銘柄のことを言います。制度信用取引で空売りを行う時は銘柄が貸借銘柄である銘柄を選ぶようにしましょう。

後者の一般信用取引とは、証券会社ごとに信用取引で取引可能銘柄や保有期間、金利などルールを独自で決めている信用取引です。そのため信用取引のルールは取引を行う証券会社でバラバラです。

取引のルールを証券会社ごとに決めることが出来るため、取引可能な銘柄の種類が多い傾向にあります。例えば空売りで言えば、制度信用取引で空売りが出来ない銘柄でも一般信用取引では空売りが出来るように設定している証券会社が多いです。

一般信用取引は制度信用取引よりも投資期間が長く設定されています。制度信用取引ではどの証券口座でも株式の保有期間は6か月間までと決められていますが、一般信用取引では保有期間が無期限であることが多くいつまでもポジションを持ち続けることが可能です。

 

株価の値動きで一旦トレンドが開始すれば、そのトレンドはしばらく継続します。銘柄やその時々の値動きによってもまちまちですが、空売りで売り建てのポジションを持ち始めてから6か月後も株価の下落トレンドは継続しているケースも十分にあります。

こちらの画像をご覧ください。

楽天、週足画像

2017年の8月に1396円を付けた楽天の株価は長期的に下落トレンドを形成し、2018年6月後半につける700円まで株価は下落し続けました。この期間に株価は696円値下がりしており、率で言うと-50%と株価は半分になった計算です。

制度信用取引の6か月間の売りポジションの保有期限である2月の株価は1000円前後です。ですが一般信用取引の保有期限がなければ株価は最終的に700円まで下落しています。投資を行う期間によっても異なりますが、銘柄数と保有可能期間という点では一般信用取引で空売りを行うことが良いという判断が出来ます。

 

2018年信用取引可能な銘柄数

東証一部(2130銘柄) 制度信用銘柄 2128銘柄(99.9%)、貸借銘柄 1824銘柄(85.6%)

東証二部(494銘柄) 制度信用銘柄 493銘柄(99.8%)、貸借銘柄 142銘柄(28.7%)

マザーズ(276銘柄) 制度信用銘柄 276銘柄(100%)、貸借銘柄 48銘柄(17.4%)

JASDAQ(726銘柄) 制度信用銘柄 724銘柄(99.7%)、貸借銘柄 131銘柄(18.0%) 

合計(3626銘柄) 制度信用銘柄 3621銘柄(99.8%)、貸借銘柄 2145銘柄(59.2%)

制度信用取引も一般信用取引も取引可能銘柄に認定する基準として、1日当たりの売買高と流動性があります。この一覧を見て頂いてわかることが、空売りのできる貸借銘柄は東証1部上場銘柄に多いことが分かります。

東証1部銘柄=大きなしっかりした企業、安定感の裏付けというイメージがあるかもしれませんが、東証1部に指定されるための現状の条件は結構甘い設定になっています。そのため東証1部銘柄指定銘柄でも、1つのニュースから株価が大きく反応してしまうような流動性の低い銘柄も中にはあるので注意が必要です。大きな利益が得られる反面、大きな損失を計上してしまう可能性も考えられます。

 

空売りで短期に大きな利益を得る方法!

株価の値動きの特徴として、株価が上昇するスピードよりも株価が下落するスピードの方が速いという特徴があります。

株価が上昇するときは「この上昇で購入していいのか?」「買ったらすぐに下落するのではないだろうか?」といろいろと考えて多くの投資家は購入します。まだポジションを保有していないため、じっくり検討して慎重に買いの判断を下します。投資家のこのような慎重な行動から株価は買われたり売られたりを繰り返しながら徐々に株価を切り上げながら上昇します。

 

反対に株価が下落する局面で買いのポジションを保有する投資家の心境としては、「今の含み損が更に拡大して大損を被ってしまう恐怖感」や「保有株の現状の含み益が無くなり、含み損に陥る心配」といった心境で冷静な投資判断を下すことのできない投資家が株価の下落局面では非常に多くなります。

本来なら株を手放さなくてもいい場面で株価が下落する恐怖感から市場には売り注文が出やすくなります。その株価下落がきっかけで、既に発注済みの「条件付き損切注文」にヒットすると株価の下落スピードはさらに加速します。

条件付き損切注文とは、「株価が〇円まで下落したら、成行の売り注文を市場に出す」といった自動注文です。日中に値動きを確認できない投資家が損切注文として使われることが多いです。

恐怖や不安から出た売り注文で株価が下落し、その下落で損切の自動注文にヒットして更に下落します。まさに売りが売りを呼ぶような状態で株価が下がれば下がるほど下落スピードは加速します。

このような理由から株価は上昇するときよりも、下落するときの方が値動きのスピードが速いため空売りは効率的に利益を得るために有効な手段であるということが分かります。

 

 

売りヘッジとして空売りを有効活用する

とある銘柄の現物で買い注文のポジションを持っていたとします。中長期的には株価は上昇トレンド継続でまだまだ上昇が期待できる見通しでも、アメリカの大統領の突発的な発言が原因で数日間という短期では株価が下落する予測するケースで説明します。

このような状況で売りヘッジは有効に使うことが可能な手法です。

長期的な株価上昇は現物で保有するポジションを引き続き継続保有し、短期ポジションとして新規で空売り注文で売りポジションを作り株価の短期的な下落で利益を狙います。短期的な株価の下落がひと段落した段階で短期の売りポジションを買い戻しと値下がり分の利益が確定でき、次の株価上昇は元々保有している現物株の買いポジションで値上がり益を得ることが出来ます。

売りヘッジはリスク管理にもつながり、株価の下落が短期間で収まらず更に大きく下落してしまった際のリスク管理の1つとしても使用できます。当初の想定以上に大きく株価が下落して現物株が含み損になったとしても、信用の売りポジションでは下落分がそのまま含み益となっています。そのため株価の下落幅の予測を間違えても現物の買い注文と信用の売り注文でカバーすることが出来るのです。

株価の値動きの予想が見事的中した際は上昇と下落の両方で大きな利益を得ることが出来ますし、値動きの予測を間違えたとしても売りヘッジの効果で損失を最小限に抑えることが可能です。

以上のことから売りヘッジは失敗したときの損失を小さく抑え、成功時の利益は大きく得ることが出来る損小利大の非常に有効な投資法の1つであります。先ほど紹介した株主優待のクロス取引も売りヘッジに当たります。

 

 

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nico

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