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会社分析

企業の稼ぎ出す様々な利益から株価を分析する基礎知識

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利益を分析する理由

株式投資を行うにあたって会社の業績の分析は最も重要になってきます。

何故なら「株価の上昇=会社の利益」だからです。

株価が次々に前回の高値を更新して、長期的な上昇トレンドが長く続いたのちに株価が5倍、10倍と上昇していくには会社が儲かっていることが前提になってきます。

それを裏付けする情報としては、2018年の8月に日経CNBCのテンバガー銘柄20社の共通点の特集がされていました。

テンバガー銘柄の共通点

年平均成長率(5年間)

→売上高 22.6%

→営業利益 33.5%

 

営業利益率 17.1%

連続増収 6.35年

連続増益 5.6年

 

投資するにあたって超有名な指標である「PER」などの指標も会社の利益に対して株価が割高か割安かを判断する指標です。

つまり企業が儲かっていないことには株価の大幅上昇には繋がりません。

そのうえ単純に利益が出ていればいいというわけではなく、いかに効率的に利益を稼げているかを分析する必要があります。

100万の売上に対して10万円の利益を稼げているよりも、20万円を稼げている方が効率的な会社運営を行えていることになります。

 

この記事では売上高営業利益率、売上高経常利益率、売上高当期純利益率といった3つの経営指標の種類とその使い方を説明する記事になります。

これらは会社が稼ぐ利益の種類になります。

 

会社が稼いだトータルの利益(=売上総利益)から会社運営にかかった様々な経費や本業以外の収益や損失、一過性の利益・損失、そして税金加えた計算をしてこれらの利益を計算します。

 

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売上高総利益率

売上高総利益率とは

企業が行った仕入れた商品に対して、どれほどの利益を上乗せして販売できているかを示す指標です。俗にいう粗利と呼ばれる部分で、企業の収益性を判断する指標です。

 

この数値が高いほど、高ければ高いほど会社の収益性が高いことを表し、効率的な経営が行われていると判断できます。企業の商品に高い付加価値をつけて販売できている企業であることが分かります。

 

 

 

売上総利益とは、売上高から売上原価を引いた金額です。この緑の部分の「売上総利益」を使った計算式で、企業の利益率を調べる指標です。

この緑の部分の「売上総利益」を使った計算式で、企業の利益率調べる指標です。

売上高利益率の計算式

売上高総利益率

=売上総利益÷売上高×100

 

売上高総利益率をもっと詳しく

売上高営業利益率は、業種によって平均値は大きく違います。

こちらは各業種ごとの売上総利益率の平均値です。

通信 建設 銀行 証券 鉄道
40% 18% 17% 10% 8%
不動産 製造 飲食 卸売 小売
7% 4% 4% 2% 1%

 

 

利益率は同じ業種内で比較することが大切です。企業の仕組みが違うので、仮に製造業と販売業を比較しても全く意味がありません。

可能であれば同じ業種内で、かつ規模が同じくらいのライバル企業同士を比較することで正確な判断をすることが出来ます。

同業種内で規模の大企業と中小企業を比較すると、中小企業の方が利益率が高いことが多いからです。事業規模は大きな利益を稼ぎ出すことには必要不可欠ですが、利益率は低下する傾向にあることが分かります。

同業種内のライバル企業との比較以外にも、もちろん自社の過去の実績の推移を見ることが大切です。ここ数年間で利益率が上昇傾向なのか低下傾向なのかもしくは横ばいなのかの推移をみることで企業の事業の好調さが分かります。

 

薄利多売の企業は低くなる傾向があります。

こういった薄利多売の企業の特長としては、同じような商品やサービスを提供しているライバル企業との競い合いの結果、価格競争に突入し薄利多売につながっているケースです。

同じものでも消費者へ安く提供することで業界のライバル企業に対して価格的な優位性を得ようとする傾向があります。

この結果、ライバル企業と値引き値引きで価格競争をし、お互いの利益を削って売り上げを奪い合う傾向にあります。

 

こういった薄利多売の企業に対して、自社独自の付加価値のある商品を提供できる企業は利益率が高くなる傾向があります。

ライバルの企業間で同じような商品を取り扱っていると、上記したような競い合いの結果、利益率が低くなる傾向にあります。

 

ただ飽和状態にある業界でも品質や製造コスト、独自性のある商品を提供することが出来ればライバル企業に対しても有利になります。その結果、会社の利益率も高いものになるため企業経営にも余裕が出てきます。こういった企業はデフレで価格競争に巻き込まれた時も強い企業です。

 

 

 

 

売上高営業利益率

売上高営業利益率とは

企業の本業から稼ぎだせている利益率です。

営業利益が稼げていないともちろん営業利益率は低い数値になりますし、売上高営業利益率が高ければ高いほど会社の収益性が高いことを表し、効率的な経営が行われていると判断できます。

 

 

営業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費(販管費)を引いた金額です。この緑の部分の「営業利益」を使った計算式で、企業の「本業」で稼ぐ力にどれくらいの収益力を持っているかを判断します。この緑の部分の「営業利益」を使った計算式で、企業の利益率を調べる指標です。

売上高営業利益率の計算式

売上高営業利益率(%)

=営業利益÷売上高×100

 

売上高営業利益率をもっと詳しく

売上高営業利益率は、業種によって平均値は大きく違います。

同じ業種間で、可能であれば同じ規模のライバル企業と比較することで正確な判断をすることが出来ます。

不動産 通信 化学 電気
11.6% 8.7% 7% 6.9%
製造 建設 食品製造 繊維
4.3% 3.9% 3.2% 2.5%
鉄鋼 小売 飲食 卸売
2.3% 2.1% 1.4% 1.3%

 

 

売上高営業利益率は、売上高と営業利益を比較して企業の収益力の高さを判断する指標です。上記したように、この数値が高いほど企業の収益力も高いと判断できます。

更に逆の見方をすれば、売上高営業利益率の低い企業は収益に余裕がなくその原因として「売上原価」や「販管費(販売費および一般管理費)」が高くなっている可能性が考えられます。

こういった企業は、事業活動を行うにあたって必要以上の経費を無駄遣いしている可能性が高いと考えられます。

 

販管費(販売費及び一般管理費)に分類される項目

販売費とは

「販売手数料、運搬費、広告宣伝費、保管費など

 

一般管理費とは

通信費、交通費、消耗品費、水道光熱費、修繕費、不動産賃借料など

 

これらは企業の工夫次第で削減することが可能な項目です。

例えば事務所のエアコンの温度を調節したり、備品の無駄遣いを気にかけたり、事務所の家賃が安いところに引っ越したりと少し工夫すれば経費を削減して売上の金額はそのままでも「売上高営業利益率」を高めることが可能です。

販管費が膨れ上がって利益を圧迫している企業は改善が必用と考えられます。

 

 

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売上高経常利益率

売上高経常利益率とは

会社本来の営業活動で生み出せた全体の利益が経常利益です。

会社は本業以外にも資産運用による損益や資金調達にかかった利息も会社の利益を増減させる要因になります。それらを全て加味して、売上高に対して計算して経営の効率性を表したものが売上高経常利益率になります。

 

高ければ高いほど会社の収益性が高いことを表し、効率的な経営が行われていると判断できます。

 

営業外損益の種類

営業外収益

受取利息、受取配当金、有価証券売却益、投資不動産賃借料

 

営業外費用

支払利息、社債利息、有価証券売却損、有価証券評価損

経常利益とは、営業利益から「営業外利益」を足して、「営業外損益」を引いて計算した企業の利益です。この緑の部分の「経常利益」を使った計算式で、企業の事業全体の収益力を調べる指標です。

売上高経常利益率の計算式

売上高経常利益率(%)

=経常利益÷売上高×100

 

売上高経常利益率をもっと詳しく

売上高経常利益率は、業種によって平均値は大きく違います。

こちらは各業種ごとの売上高経常利益率の平均値です。

 

 

原油 銀行 運輸 保険
22% 15% 8% 7%
ゴム 化学 製造 ガス
6.5% 6% 5.8% 4.7%
不動産 小売 鉄鋼 漁業
4% 3.9% 3.1% 1%

 

利益率は同じ業種内で比較することが大切です。企業の仕組みが違うので、仮に製造業と販売業を比較しても全く意味がありません。

可能であれば同じ業種内で、かつ規模が同じくらいのライバル企業同士を比較することで正確な判断をすることが出来ます。

同業種内で規模の大企業と中小企業を比較すると、中小企業の方が利益率が高いことが多いからです。事業規模は大きな利益を稼ぎ出すことには必要不可欠ですが、利益率は低下する傾向にあることが分かります。

同業種内のライバル企業との比較以外にも、もちろん自社の過去の実績の推移を見ることが大切です。ここ数年間で利益率が上昇傾向なのか低下傾向なのかもしくは横ばいなのかの推移をみることで企業の事業の好調さが分かります。

 

売上高当期純利益率

売上高当期純利益率とは

最終的に手元に残った利益と会社の売上高を照らし合わせて企業の利益率の高さを判断する指標です。

 

この数値が高ければ高いほど会社の収益性が高いことを表し、効率的な経営が行われていると判断できます。

ただ注意すべきなのが当期純利益には企業の「特別損失」などの一過性の利益や損失なども加えて計算されている点です。

当期純利益とは、経常利益から「特別損益」を加えて、企業の利益から法人税を引いた金額です。この緑の部分の「当期純利益」を使った計算式で、企業の最終的な利益をみて会社の事業全体の収益力を調べる指標です。

売上高当期純利益率の計算式

売上高当期純利益率(%)

=税引き後の当期純利益÷売上高×100

 

売上高当期純利益率をもっと詳しく

売上高営業利益率は、業種によって平均値は大きく違います。

こちらは各業種ごとの売上高当期純利益率の平均値です。

銀行 原油 運輸 ゴム
8.65% 6.52% 4.15% 3.73%
化学 鉄道 通信 ガス
3.05% 2.94% 2.93% 2.85%
保険 小売 卸売 鉄鋼
2.13% 1.19% 0.14% 0.11%

 

利益率は同じ業種内で比較することが大切です。企業の仕組みが違うので、仮に製造業と販売業を比較しても全く意味がありません。

可能であれば同じ業種内で、かつ規模が同じくらいのライバル企業同士を比較することで正確な判断をすることが出来ます。

同業種内で規模の大企業と中小企業を比較すると、中小企業の方が利益率が高いことが多いからです。事業規模は大きな利益を稼ぎ出すことには必要不可欠ですが、利益率は低下する傾向にあることが分かります。

同業種内のライバル企業との比較以外にも、もちろん自社の過去の実績の推移を見ることが大切です。ここ数年間で利益率が上昇傾向なのか低下傾向なのかもしくは横ばいなのかの推移をみることで企業の事業の好調さが分かります。

 

 

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企業分析を勉強する時に使った本だ!会社の経営を理解するノウハウが分かりやすく書かれている本ばかりだからオススメだぞ‼

 

 

 

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1.「流動比率」とは?

2.「当座比率」とは?

3.「現預金月商倍率」とは?

4.「自己資本比率」とは?

5.「財務レバレッジ」とは?

6.「固定比率」とは?

7.「固定長期適合率」とは?

8.「有利子負債月商倍率」とは?

9.「ICR(インタレストカバレッジレシオ)」とは?

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株価の割高・割安を判断する指標!

1.企業が稼ぐ各利益の特長

2.「PER(株価収益率)」とは?

3.「PBR(株価純資産倍率)」とは?

4.「PCFR(株価キャッシュフロー倍率)」とは?

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企業が利益を稼ぐ効率性を調べる指標!

1.「ROE(自己資本利益率)」とは?

2.「ROA(純資産利益率)」とは?

3.「総資産回転率」とは?

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