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訪日外国人の影響で株価10倍以上の超成長銘柄を探す方法‼

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訪日外国人に注目する理由

日本へ観光で訪れる外国人は年々増加傾向にあります。

前年の同月に比較しても毎月10%以上の増加、そして3年前や4年前と比較すると2倍以上に急増しています。

 

外国から日本への観光客が増えれば、旅行に来た外国人が日本でお金を使ってくれます。これは日本の観光産業にとってかなりのメリットがあります。

 

例えば代表的なものであれば、数年前によくニュースや番組でも取り上げられていた中国人の「爆買い」です。

外国人は日本に旅行に来れば観光地での消費はもちろん、海外にはないような日本の高品質の日用品なども大量に購入し持ち帰る光景が度々見られました。

このため外国人の消費に関連する銘柄には株価の変動に影響を与えることになるデータの1つのため重要度が高いです。

影響を受ける銘柄として、「インバウンド(訪日外国人)関連銘柄」というものがあります。

 

イメージしやすいように、代表的な例を上げてみましょう。

・お土産の関連銘柄

→「2222 寿スピリッツ」などのお土産を作る企業

 

・爆買いの対象となった家電販売の関連銘柄

→「3048 ビックカメラ」などの都市型の家電量販店

 

・日本の服やアクセサリーなどの爆買い先の百貨店

→「3099 三越伊勢丹」や「8233 高島屋」などの百貨店銘柄

 

・爆買いの対象となった製品を作るメーカー

→炊飯器「7965 象印」、グッズ「8136 サンリオ」、腕時計「8050 セイコー」など

 

・日用品の爆買い先の店舗

→「3088 マツキヨHD」「7532 ドンキHD」など

 

・移動手段で使う交通網

→「9202 ANA」「9101 JAL」「9020 JR東日本」「9021 JR西日本」など

 

有名どころの企業のみですが外国人観光客が日本に来て消費することで恩恵が期待できる代表的な企業です。

ちなみに訪日外国人が増えだした2013年あたりからお土産の生産メーカーの「2222 寿スピリッツ」の株価は10倍以上になっています。

中小型株のような銘柄はそれだけ業績に大きな影響を与えることになるので、好業績期待から株価もその分大きく上昇します。

 

最近は「物の購入」よりも「体験できるサービス」である、例えば日本の文化の体験関連で「雪国ならではの雪下ろし体験」や「田舎での日本の農業体験」などに消費先が変わりつつもあります。

 

消費対象はその時の流行りで変わりはするものの、外国人の訪日数は注目しておくべき内容であるのは間違いなさそうです。

 

 

それでは記事の本題でもある外国人の観光客の推移は何で見るのかというと、国土交通省(観光庁)が発表する「訪日外国人消費動向調査」というものがあります。

観光庁のホームページで3か月に1度数値が公表されているので、誰でも簡単に見ることが出来ます。

 

 

訪日外国人消費調査

日本に来た外国人が日本で「どれだけお金を消費したか」を表す数値です。

日本に外国人が観光に来てもお金を使ってくれない限り、日本経済への刺激にはなりません。

 

日本政府観光局(JNTO)が発表しています。

こちらは「1-3月期」、「4-6月期」、「7-9月期」、「10-12月期」3か月に1回発表されます。

こちらの発表日は明確には決まっていないようで、過去の発表日を見ていると3か月ごとに15日~20日過ぎあたりに発表されていることが多いようです。

 

訪日外国人旅行客の消費額と旅行者数の推移

 

訪日外国人1人当たり旅行支出の推移

 

 

調査方法は、日本の主要の空港~地方の空港までの18空港での消費実態を分析して比較します。

訪日外国人観光客にアンケートを実施しています。観光時に消費した金額やその買い物場所、宿泊費、交通費などを細かくアンケート調査を行っています。

 

外国人観光客の人数は季節によっても、多い月と少ない月は様々です。そのため前年の同じ月に対して、今年は増えているのか減っているのかで表されています。

 

このように国別で比較した一覧もグラフと一緒にデータ化してくれるのでかなり有力な情報であることが分かります。

 

※全て日本観光局(JNTO)のHPより

 

 

 

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まとめ

訪日外国人消費調査は少し遅れて情報が発表されるため、株価の推移の先読みとまではいきませんが関連銘柄の株価推移に影響を及ぼすのは間違いありません。

 

日本への外国人観光客が増えて消費が増え続けるということは、「2222 寿スピリッツ」のように業績の好調の裏付けとなる銘柄も出てくるのでそういった銘柄に投資を行えば株価は上昇しやすいものが多いです。

 

もちろん外国人観光客が逆に減少傾向になれば株価の下落要因になることも間違いないのですが、インバウンド関連銘柄に投資する投資家達の多くが注目しているデータなので株価の変動要因の1つとして参考にして良いと思います。

 

関連する指標としては「訪日外国人統計」という訪日外国人の推移を示すものがあります。

今回紹介した訪日外国人消費調査は、3か月に1度の発表でしたが、「訪日外国人統計」は毎月発表されます。

「訪日外国人統計」のほうが速報性はあるので、こちらも一緒に確認しておくのがおススメです。

 

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