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株価の割高・割安を判断する指標「PER(株価収益率)」とは?

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PERとは

PERとは日本語で「株価収益率」と呼ばれます。

ほとんどの方は「ピーイーアール」、人によっては「パー」と言います。

 

会社の稼ぐ利益に対して、今の株価が割高なのか割安なのかを判断する時に使う指標。

 

PERが低いほど、会社の稼ぐ利益に対して今の株価は割安。

PERが高いほど、会社の稼ぐ利益に対して今の株価は割高。

という見方になります!

 

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計算式

計算式は複数あります。

 

PER(株価収益率)

=株価÷EPS(1株あたりの当期純利益)

=時価総額÷発行済み株式数

=時価総額÷純利益

 

PERの目安

 

PERは投資資金の回収にかかる年数を表しています。例えばPERが5であれば5年、10であれば10年かかるという見方になります。

※PERが5であれば、「PER5倍」。PERが10であれば「PER10倍」と「PER〇倍」といった言い方をします。

 

例えばA社のPER10倍の銘柄ならば投資資金の回収期間は10年と考えられます。

「将来も今と同じ利益水準をこれからも稼ぎ出すものと仮定」して考えて、A社が10年間利益を稼ぎ続ければ今のA社の時価総額の金額分の利益が積みあがる計算です。

PERが5倍であれば5年ですし、15倍であれば15年で今の時価総額分の利益を稼いでくれます。PERの数値が低いほど割安であるというのはこのことを言います。

日経225のPERの平均がおおよそPER15倍くらいです。

自社の時価総額分の利益を稼ぐのに15年間必要としている企業が多い中(日経225の平均PERは15倍前後)、銘柄によっては8年とおよそ半分で稼ぎ出してしまう企業もあります。(PER=8倍の企業)

 

日本の企業の平均よりも利益を稼ぐ力がある実は優秀な企業なのにPERが8倍ということは株価も安いままで放置されているということになります。(計算式に株価が入っているため。「PER=株価÷EPS」)

平均よりも優秀ならばもっと株価が買われてもいいはずだ!と考える投資家が表れて低PER銘柄を中心に株価の値上がり益を狙った投資家達に物色されて株価が上昇する場面がやってくるのです。

 

逆に高PER銘柄を考えてみましょう。株価は将来稼ぐであろう利益を先に織り込んで価格が決まってゆくものです。PERの基本的な考え方の「将来も今と同じ利益水準をこれからも稼ぎ出すと仮定して考える」のではなく「今よりももっと高い利益水準を稼ぎ出す、会社がどんどん成長していく」と投資家達に期待されている結果PERが50倍越えや100倍越えといった銘柄が表れるのです。

 

PER100倍といった銘柄は株価はかなり高い位置にあります。

時価総額=株価×発行済み株式総数

発行済み株式総数は増資や株式分割、株式償却をしない限り変わらないので、株価が値上がりすれば必然的に時価総額は大きくなります。

PERの計算式は「PER=時価総額÷純利益」で計算

この計算式で出てくるPER、時価総額、純利益の3つのうち時価総額は企業の成長以上に先取りして高くなります。(企業の成長期待から先に買い仕込む投資家が増え株価が上昇)その結果的に、PERも高くなります。ただもちろん株価が買われても同じように純利益の額も同じペースで拡大していくわけではないので、株価が成長を先取りした結果PERが先に高くなる。その後企業が成長してきて株価の上昇に企業の利益が追いついた時にPERは適正水準に戻る。

 

こういった成長期待で買われる銘柄は、必然的にPERは高くなります。

 

 

 

 

PERを計算してみよう

 

例を出して考えてみましょう!

A社の株価は1000円です。稼ぐ利益から計算するとA社のEPS(1株あたりの利益)は100円です。

株価1000÷EPS100円=10

この時のA社のPERは「10倍」になります。

もちろん会社なので株価も稼ぎ出す利益もずっとこのまま変わらないといったことはありません。日々市場で株式の売買もされてますし、会社も動いているので利益が増えたり減ったりします。

株価が上昇した場合

EPS(1株あたりの利益)は変化なしで100円のまま、株価が人気化して買われて1500円まで上昇した場合。

株価1500円÷EPS100円=PER15倍 割高

株価が下落した場合

EPS(1株あたり利益)は変化なしで100円のまま、株価が売り込まれて500円まで下落した場合。

株価500円÷EPS100円=PER5倍 割安

会社の稼ぐ利益が変化した場合

会社の稼ぐ利益が増えた場合

A社の株価は1000円のまま変わらずに、増益決算を発表してEPS(1株あたり利益)が200円に増えた場合。株価1000円÷EPS200円=5倍

→株価は買われます。株価は変わっていないのに、利益は今までの2倍になったのでPERは割安と判断されて株を買いに動く投資家が増えます。これまでのA社のPERは10倍だったのでPERが10倍の株価になるまで買われて上昇する可能性が高いです。会社の成長期待を多くの投資家達が感じれば、成長を先読みして稼ぐ利益以上に株価が先に買われPERが50倍、100倍になることもあります。

A社の株価は1000円のまま変わらずに、減益決算を発表してEPS(1株あたり利益)が50円に減った場合。株価1000円÷EPS50円=20倍

→株価は売られます。株価は変わってないのに、利益は今までの半分になったのでPERは割高と判断されて投資家たちは売却に動きます。これまでのA社のPERは10倍だったのでPERが10倍の株価になるまで売られて下落するか、所属する業種平均のPERの水準まで売られることが多いです。

PERを同業他社と比較する

PERが変化する例でA社が減益決算を出した場合の例で少し書きましたが、1社のPERが10倍だから割安、20倍だから割高とPERの数値だけで判断してはなりません。

その会社の業種の種類によってもPERの平均値は大きく変わってくるのです。各業種ごとに平均PERというものがあるので、平均PERに対して比較して考えることが大切です。

もしくは会社規模が同じくらいの銘柄同士で比較してもいいでしょう。例えば7203トヨタ自動車と7201日産自動車、8306三菱UFJ銀行と8411みずほ銀行といったような組み合わせです。

各業界の優良企業同士のPERを比較しても、PERが高くなりがちな業種もあれば同じくらいの優良企業でも業種が理由でPERが低くなりがちな業種もあります。

例えば2018年2月時点で

7974 任天堂のPERは70倍。

6752 パナソニック 25倍

8306 三菱UFJ銀行 11倍

3社とも各業界ごとの超優良企業ですが、三菱UFJ銀行と任天堂の株価のPERの数値にはかなり大きな開きがあります。

先ほどの投資金額の回収期間の計算では、三菱UFJ銀行は11年、任天堂は70年もかかります。

 

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専業投資家ケロ
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