企業が利益を稼ぐ効率性を調べる指標「ROE（自己資本利益率）」とは？

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1 ROEについて

ROEについて

ROEとは

ROEとは、「株主資本利益率」のことです。

英語で書くと「Return On Equity」を省略したもので、「リターン　オン　エクイティ」と読みます。（覚えなくていいと思います。）

「株主が出資した資本（＝自己資本）を使って、どれだけ効率的に利益を稼ぎ出せたか」を調べる経済指標です。

ROEの数値が高いほど効率的な経営が出来ており、数値が低いほど効率が悪い経営と判断できます。

つまりROEが高いほど取り扱う商品の利益率が高い会社で、ROEが低いほど取り扱う商品の利益率が低い会社であることが分かります。

「株主資本」に対しての効率性を判断する指標なので、つまり「手持ちの資産のみを使った借金なしの経営」で「どれだけの利益が稼げているのか」を判断することができます。

※ROEに酷似している指標として、「ROA（総資産利益率）」があります。

ROEとROAは計算式に使う資産の範囲が違います。

ROEは上記したように「株主からの投資金である手持の資産のみ」、ROAは「銀行からの借金も含めた企業の持つ全ての資産」を使います。

なのでつまり、銀行からの借入である負債を含めた数字で計算しているかしていないかの違いです。詳しい違いに関しては記事の後半で比較します。

内部リンク「ROAとは」

計算式

計算式は3つ存在します。

①ROE（株主資本利益率）＝当期純利益÷株主資本（自己資本）×100%

※株主資本＝自己資本

※当期純利益は税引き後の当期純利益を使う。法人税など支払いが必要なものは全て払い出して、手元に残った利益を使って計算を行う。

税引き後の当期純利益を使って計算されているので、特別利益や特別損失が加算されています。一過性の利益の増減の大きな変動があった場合は数値がぶれる可能性があるので、ROAの数値が変動した原因が一過性の特別利益や特別損失であった場合は考慮して考える必要がある。

※総資産の数字は「期末の総資産」を使う場合と「期初と期末の総資産の平均値」を使う場合とがあります。発表されているROAに誤差がある場合がありますが、このためです。

②ROE(株主資本利益率)＝PBR（株価純資産倍率）÷PER(株価収益率)

③ROE（株主資本利益率）＝EPS（1株あたりの利益）÷BPS（1株あたりの株主資本）

※EPS、BPSとは

EPS（1株あたりの利益）＝当期純利益÷発行済株式数

BPS（1株あたりの株主資本）＝株主資本÷発行済株式数

ROEの目安

ひとつの目安は、「ROE　10％」以上です！

優良企業→15％以上

良い企業→10％～15％

平凡企業→5～10％

ダメ企業→～5％以下

日本の国内平均は9％前後です。に対して、アメリカの平均は15％～20％なのでアメリカの数値がかなり高いことが分かります。

他社よりも利益率の高い商品をを提供できる企業はROAが高くなる傾向があります。（他社にない独自の製品を持っている企業が多いです。）

例えばイメージしやすい企業だと、日本ならニトリやユニクロ。アメリカならアップルやコカ・コーラなどが収益率の高い企業としては有名です。

ニトリ　ROE 16％、ROA 12％

ユニクロ　ROE 18％、ROA 8％

アップル　ROE 36％、ROA 20％

コカ・コーラ　ROE 26%、ROA 7％

ただし他の指標と同様と同様に、ROEが高いほど良い会社だと単純に判断ができるわけではありません。

製造業などの高額の設備が必要な業種はROAは低くなる傾向ありますし、新興市場などの大きな設備を必要としないネット関連の業種のROAは高くなる傾向があります。

仮にA社もB社もROEが10％と同じでも、A社が製造業でB社がネット関連の会社だとすると同じ10％のROEでも意味合いが全く違ってきます。

ただし「1年だけ15％、他の年は平均5％前後で推移」というのでは全く意味がありません。数年間の推移でみて安定的に15％以上キープできている企業を選ぶのがベストでしょう。

【例】同じ期間に同じ200万円の当期純利益を稼いだA社とB社の比較

A社：株主資本　2000万円、当期純利益　200万円

B社：株主資本　1000万円、当期純利益　200万円

株主に投資してもらった資金に対していかに効率的に当期純利益を稼げているかを「ROE（株主資本利益率）」を使って、比較します。

A社のROE→200万円÷2000万円×100＝10％

B社のROE→200万円÷1000万円×100＝20％

同じ200万円の当期純利益を稼ぎ出すのに、2000万円円の資産を持つA社（ROE 10%）と1000万円の資産を持つB社(ROE 20%)を比較してどちらが効率的な会社運営が出来ているかと言えば、言うまでもなくB社の方が経営の効率が良いと判断が出来ます。

仮にB社の資産が2000万円になれば、計算上は当期純利益が400万円になります。

B社がA社と同じ資産規模にまで会社が拡大した場合、A社の2倍の利益を稼ぎ出すことが出来るのでB社の方が優秀だと判断できます。

ROEとPER、PBRの関係

ROEとともに株価を分析するにあたって基本であるPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率）と今回の記事のテーマであるROE(株主資本利益率)とは密接な関係にあります。

というのも

ROE×PER＝PBR

という計算式が成り立つのです。

※PERとPBRとは

PER（株価収益率）＝株価÷EPS（1株あたり純利益）

PBR（株価純資産倍率）＝株価÷BPS（1株あたり純資産）

↑の計算式から考えると

PBRはROEとPERを掛けたら計算ができます。

つまりPBRが低いと、計算式に使われているROEとPERの両方の数値も低い会社である可能性があります。

もしくはROEとPERのどちらかの片方が低いがためにPBRが低くなっているのかもしれません。

PBRが低いというだけで割安だと判断するのではなく関連している指標のROEとPERも調べる必要があります。

PER(株価収益率)とPBR(株価純資産倍率)の数値は低いほど株価は割安だと判断できます。

なのでこれら2つが低いのは良いことなのですが、ROE(株主資本利益率)の数値も同様に低ければ株を買うべき会社ではありません。

PBRの数値が低くなっている原因を考えましょう‼

〇ROEは高いが、PERが低いためPBRが低くなっている企業

高ROE、低PER、低PBRの意味

→株主資本を使って効率的に利益を稼ぐことができる力のある企業だが、そのわりに株価はまだ割安である。この会社は効率的に利益を出せる企業だが、株価が割り安であるがためにPERの数値が低くなり、結果的にPBRも低くなっている。

PBRの数値が低くなっている理由は低PER（＝株価が割安になっている）が原因です。もう1つのROEの数値は高い（＝高い収益性をもっている）ので投資先として選んでも良さそうです。

×ROEもPERも共に低いため、PBRも同様に低くなっている企業

低ROE、低PER、低PBRの意味

→利益を稼ぐ効率が悪く資本を有効利用できていない企業。利益を効率的に稼げないために株価も投資家から買われることもなく安値で放置されている。資本の使い方が下手なため、利益が出せずに結果的にPBRも同様に低くなっている。

低ROE、低PER、低PBRの銘柄は注意です。PERもPBRも割安を示していますが、ROEも低いので企業の効率的に稼ぐ力は低いです。これからROEが高くなってくれば企業としては魅力的になってきますが、この現状では買うべき銘柄ではないでしょう。

×ROEは低く、PERは高い、そのためPBRが低くなっている企業

低ROE、高PER、低PBRの意味

→利益を稼ぐ効率が悪く資本を有効利用できていない企業。利益を効率的に稼げる企業ではないのに、株価は割高になっている企業。その結果、PBRは割安になっているが勿論買うべきではない会社です。

低ROE、高PER、低PBRの銘柄は要注意です。こちらもPBRは割安を表しています。ただし低PBRになっている原因が低ROE（＝低い収益率）が理由でPBRを低くしているので注意しましょう。そのうえ高PERなので株価は割高になっています。今の株価がこれまでの株価推移に対して安くても今以上に売られて値下がりする可能性もあります。

PBRを見るだけでは判断することは出来ないので密接な関係にあるPERやROEの数値を使って分析する必要があります。

PERやPBRは数値が低い方が割安なので良いのですが、ROEは高い数値である銘柄を必ず選びましょう。

ROEをみる時の注意点

ROEが高くなりがちな業種と低くなりがちな業種がそれぞれあります。

大きな設備投資を必要としない新興企業のネット関連の企業はROEが高くなる傾向があります。たとえ莫大な利益を上げているような企業でなくても高額な設備が必要ない分、投下する資本も少額で済みます。すると莫大な利益を上げている企業でなくて、そこそこ稼いでいるようなレベルの企業でもROEは高めになります。

逆に多くの設備投資を必要とする企業は、必然的に借入金が多くなるのでROEは低くなる傾向があります。製造業などは機材などの設備購入に大きなお金が必要です。なので会社の経営を行うのに多額の設備投資が必要で、会社の資産規模も必然的に大きくなってします。このような業種は、大きな企業でしっかり稼いでいる優良な会社であってもROEは低くなりがちです。

なので上記したようなROEの1つの目安としての「15％以上なら優良企業」などといったように単純に判断するのではなく、各業種ごとに比較する必要があります。

同じ業種内の同じような会社規模の企業同士で比較するべきでしょう。